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これは、日経新聞2009年9月14日朝刊の記事です。

東京海上日動リスクコンサルティングがまとめた「仕事に関する意識調査」によると、この1年に会社を辞めたいと考えたことのある人が7割に迫ったそうです。また、1割近くは会社を辞め実際に転職に踏み切っています。※調査は7月に20～50歳代の会社員と公務員1000人を対象に実施。今回が2回目とのこと。

辞めたいと思った時の理由として5人に1人は、会社の将来性への不安や仕事を正当に評価されていない不満をあげているとのこと。

会社を辞めたいと思った理由の分析によると、
1位（昨年1位）　給料が安い　　38.8％
2位（昨年4位）　正当に評価されていない　　22.7％
3位（昨年6位）　会社の将来性が不安　22.0％
4位（昨年2位）　仕事の精神的負担が大きい　21.0％
5位（昨年5位）　成長感・達成感がない　19.4％

これによると、給料が安いという理由が昨年も今年も断トツ第一位で最も多かったようですが、注目されるのは、2位の「正当に評価されない」(22.7％)と3位の「会社の将来性が不安」(22.0％)が前年より順位が上がり、増えているという結果です。

就職環境が厳しいにもかかわらず、職場への不満や不安が大きいと行動に移らずにはいられないんですね。｢昨秋以降の急激な景気後退で働くヒトの多くが現在の仕事に十分の意欲を持っていない可能性があり、高い離職リスクを抱えている」との分析結果が出されています。

これで、非常に興味深いのは、1年前のロンドンでは同様な調査結果（この1年内に退職するつもりのヒトが40％を超えた！）がありましたが、％がロンドンの2倍以上だということです。しかも、ロンドンでは、「上司のサポートがない」ので、職場に嫌気がさしたという理由が第1位だったのに、日本では「正当に評価されない」という理由が第1位だということです。これは何を意味しているのでしょうか？おそらく、ロンドンでは会社が気に入っているのにサポートがないと言っているのに対して日本では会社自体気に入らない、評価されないし、会社将来性もない、と考えていること、つまり所属会社へのengagement度合いの違いが彼我の差として表れているように思います。